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2007.08.16 公開/2011.04.04更新
ほとんどの銀行では投資信託が積立で購入できるサービスがあります。それを利用してTOPIXや日経平均株価に連動するインデックスファンドを購入することも昨今では一般的だと言っても良いと思いますが,最近は証券会社のサービスである「るいとう」の対象銘柄にTOPIXや日経平均に連動するETFが入っていますので,それを利用しても同じような積立投資が可能です。ではこの両者はどちらがより「有利」なのかを,いつものように適当に考えてみます。「るいとう」(株式累積投資)の商品内容については以下のリンクを参照
少額から始められる株式投資:株式累積投資 (財団法人証券教育広報センター)
ざっと調べたところ,野村証券および同社の「株式積立て」を取り扱っている証券会社と,三菱UFJ証券,東海東京証券で購入ができるようです。ついでなのでREITを含めた購入可能銘柄と手数料等を一覧にしておきます
証券会社名 | 取扱銘柄(コード) | 口座管理料 | 売買手数料 | |
ETF | REIT | |||
野村証券(本支店) 高木証券 |
1306,1311,1319 1321,1613,1615 |
3226,3227,3229 8951,8952,8953 8954,8955,8956 8957,8958,8959 8960,8961,8962 8963,8964,8965 8966,8967,8968 | 3150円/年 | 1.155% |
野村証券 ほっとダイレクト | 無料 | |||
三菱UFJ証券 | 1306,1321 | 8951,8952,8953 8954,8955,8956 8957,8958,8959 8960,8961,8962 | リンク先参照 | |
東海東京証券 | 1305,1306,1320 1321,1330 | 取り扱いなし | リンク先参照 |
「るいとう」自体は,大和証券や日興コーディアル証券でも取り扱いがありますが,いずれもETFは取り扱い銘柄から外されています。
株式積立て(株式累積投資)(野村証券)
10000yenShop:「るいとう」とは(高木証券)
株式積立て(株式累積投資)(野村証券ほっとダイレクト)
株式累積投資「株式るいとう」(三菱UFJ証券)
るいとうくらぶ(株式累積投資)(東海東京証券)
TOPIX連動型のETFと銀行で販売されている投資信託についてコストなどを一覧にすると以下の表のようになります。
ファンド名 | 取扱金融機関 | 販売手数料 | 信託報酬 | その他 |
三菱UFJ TOPIXファンド | 三菱東京UFJ銀行 | 0.525% | 0.6615% | 分配金は再投資 |
ドイチェ日本株式ファンド | 三井住友銀行 | 2.1% | 0.7875% | |
MHAM TOPIXオープン | みずほ銀行 | 1.575% | 0.6825% | |
りそな TOPIXオープン | りそな銀行 | 2.1% | 0.63% | |
1306:TOPIX連動型上場投資信託 | (上記参照) | 2%程度以下 | 0.1155% | 口座管理料が必要な場合あり |
以上の表から単純に考えると
ということで,長期に保有するという前提とすれば,銀行販売のファンドよりもコストの面では有利となる場合が多いと考えられます。で,結論としてはコストがすべてとして判断してよいものかどうか,私にはよくわかりませんので,状況に応じて銀行と証券会社の商品を使い分けるのが良い,というあまり面白くない結論をもっともらしく書いておくことにします。
(追記2008.11.04:昨今のように1口が1000円を下回る状況では,るいとうを休止して1口ずつ買ったほうが手数料的には有利になる場合もあります)
上に示したように「るいとう」ではREIT(不動産投資信託)も購入することができます。REITは価格が高いため手数料で見る限り,手数料率が一定の野村証券より,株価が高くなると手数料率が低くなる三菱UFJ証券を使う方が有利となりますので,証券会社も状況に応じて使い分けるのが良いのでしょう。
最近は単元株未満の株式の購入が可能な証券会社があります(カブドットコム証券の「プチ株など)が残念ながらETFは対象外になっているようです。→一部銘柄の売買単位変更で1口から買えますので,特にこの制度にこだわることもありません。
ある一定の条件下(大雑把に言って約定金額10万円ー20万円で1日1回に限る)で売買手数料が無料となっている証券会社がいくつかあります。「るいとう」ではなく通常の取引になりますので,自動積み立てにはなりませんが「るいとう」での取り扱いがない金ETF(コード1328)であれば,10口ずつ毎月購入することにより(定額ではなく定数の購入なので)「似非るいとう」が実現できそうです。以下の証券会社にその制度があります。
松井証券
丸三証券